「なぜ今カーボンニュートラル?」
「取り組むメリットは?」
「どんな方法があるの?」
そんな疑問にお答えします。
さらに、業種や課題を選択することで最適なソリューションをご紹介する、
カーボンニュートラル診断もぜひお試しください。
カーボンニュートラルとは
2020年10月、政府は2050年までにカーボンニュートラル(CN)を目指すことを宣言しました。
カーボンニュートラルとは、温室効果ガスの排出を全体としてゼロにすることです。
「排出を全体としてゼロ」とは、「排出量から吸収量と除去量を差し引いた合計をゼロにする」ことを意味します。
(出典)
資源エネルギー庁ホームページ「「カーボンニュートラル」って何ですか?(前編)~いつ、誰が実現するの?」
(https://www.enecho.meti.go.jp/about/special/johoteikyo/carbon_neutral_01.html)
なぜ今
カーボンニュートラル?
カーボンニュートラルへの挑戦は、気候変動への対応だけでなく、企業にとって成長の機会ともされています。
持続可能な社会の実現 温室効果ガスの増加は、地球温暖化の要因の一つとされています。
世界各国のカーボン
ニュートラル表明
日本を含む多くの国や地域が、CNを表明しています。
資金調達への影響 投融資において、CNへの取り組みを重要視する動きがあります。
取引先との関係性・自社製品の競争力の
維持、強化
大企業を中心に、取引先へ排出量の削減を求める動きが増えています。
国内での取り組み
国内でも、CN実現に向けた様々な取り組みが行われています。
国での取り組み CNの実現に向けて、様々な施策が施行・検討されています。
民間企業での取り組み 中国地域の企業においても、CNへの取り組みが拡大しています。
中国電力グループの
取り組み
当社グループは、中国地域のカーボンニュートラル実現に取り組んでいます。
カーボンニュートラルに
取り組むメリット
カーボンニュートラルに取り組むことにより、持続可能な社会を実現するだけでなく、
様々なメリットを享受することができます。
エネルギーコストの削減
省エネ活動(運用改善や高効率な設備への更新等)によりエネルギーの使用量を削減でき、 光熱費や燃料費を抑えることができます。
資金調達において有利
投資や融資の際に、気候変動対策が重視されるようになってきており、 脱炭素経営を推進する企業が優遇されるようなケースも出てきています。
競争力の強化
大企業から排出削減などCNへの取り組みを求められる 中小企業にとっては、自社や自社製品の訴求力向上につながります。
知名度やイメージの向上
メディア等において先進事例として紹介されることで、企業の知名度やイメージの向上につながります。
また、社員のモチベーション向上や人材獲得につながる可能性があります。
カーボンニュートラルに
取り組む方法
カーボンニュートラルに取り組むにあたっては、まず、自社におけるエネルギーの使用状況を見える化することが重要です。これにより、どこにカーボンニュートラルに向けた改善のネタがあるのか、どの取り組みを優先的に実施すればよいのかを知ることができます。
その上で、エネルギー使用量の削減、脱炭素エネルギーの導入や非化石価値の活用等の実際の施策に段階的に取り組むことが効果的です。
ここでは、カーボンニュートラルに取り組むための各ステップを紹介します。
STEP
1
現状把握
(計測・分析)
エネルギー使用状況や排出量を見える化し、削減効果の大きな箇所を把握します。
STEP
2
減らす
(省エネ)
既存設備の運用改善や高効率な設備への更新等により、エネルギー使用量そのものを削減します。
STEP
3
差し替える
(脱炭素エネルギー)
燃料を低炭素なものに転換したり、太陽光発電などの再生可能エネルギーを導入します。
STEP
4
オフセット
(非化石価値)
非化石証書やクレジットを活用し、実質的にCO2排出量を削減します。